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建築家の独り言

増改築の薦め

最近 、増改築が話題になっています。建築に携わるものとしてはとても嬉しいことなのですが、本来もっと普及しても良い事のように思われてなりません。家は作る世代によって求めるものが異なりますから、一般的には20年を越えた建物は何かしらのリフォームが必要になるのは当然のことだからです。機器の交換や水周りの修理と言った軽妙なものではなく、空間の質や使い勝手など入念に設計・デザインされたリフォームがもっと普及されるべきなのですが、まだまだ多くの障害があり、やりたいのだけれど気軽に行うには と思っている方も多いのではないでしょうか。また、それは建築主サイドだけではなく、建築業界にも色々な問題を抱えておりスムーズにできない理由にもなっています。そうでなくても複雑で解りにくい建築ですが、少しでも皆さんの理解を深めることで、建物の寿命が延び、豊かな生活の ツールになることを望む次第です。

ここで言う増改築は住まいながら手を加えると言う軽妙なものではありませんが、工期と施工金額の事についてお話しましょう。一般の建築では最初に契約した金額や工期は絶対的なものとなってきますが、増改築の場合は建物の解体が済んだ時点で金額と工期について調整する必要がでてきます。これは建物の状態がどの程度不朽しているか着工時には判らない為です。この、不確定要素があるために増改築が敬遠されることも少なくないはずです。できれば、設計やデザインもこの時点で見直す必要があることは言うまでもありません。スケルトンに解体する工事とそれ以降の設計および施工を別々の契約にすることがトラブルを避ける良い方法です。

また、増改築は一から作る新築と異なり、作る順序が正規の手順を取ることができない場合もあります。これは現場ごとの臨機応変な対応を必要とされますし、特殊な技能や材料・工法が必要な場合もでてきます。この臨機応変な対応は、普段、u単価でぎりぎりで作業している職人には難しいことなので、仮にできたとしても当初の金額では難しくなります。また、この臨機応変な対応は経験と他業種に対する理解が必要とされますから、ハウスメーカーや建売などで普段仕事をしている職人では難しいこともでてきます。

請負と言う言葉でくくってしまうと、建築主から見た場合、皆同じなのですが、作る立場からは違がっていると言うのが実際のところです。一般的に、請け負う方はそういうリスクが判っていますから、リスクは金額という形で跳ね返りますし、発注者側からすれば制約がある割には割高に見えるかもしれません。しかし、きちんと対応することでこれらの不安要素も解消されることもあるものです。建築家と良い関係を作ることでできる増改築がもっと広まることで、建築の世界も幅が出て面白い世界になるのではないでしょうか。

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